仮想通貨チャート表|2017年~2018年のビットコイン暴騰と暴落の流れ

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仮想通貨との関わり

kasoutuuka-kounyuu2008年、「サトシ・ナカモト」なる人物の論文を発端に、有志のプログラマーの手により開発されたビットコイン。

2009年に初のブロックチェーンが公開され、2010年5月22日には、フロリダのプログラマーがビザの支払いを、ビットコインで行いました。その当時、ピザ1枚に1万BTCを支払い、取り引きが成立。ただの電子データに過ぎなかったビットコインが、現実世界で価値を手にした瞬間です

2017年に入ると、年初の価格が11万円でスタートしたビットコインの価格は、日を追うごとに上昇傾向を辿り、マスコミに露出する機会も増えていきます。4月1日に施行された「改正資金決済法」を切っ掛けに、個人投資家にも広く門戸を開かれることとなり、ビットコインの価格はさらに値上がりを繰り返していきます。ビットコインの「ビ」の字も知らない人でも話題にするほどに、投機としての側面のみが独り歩きしていきます。

当サイトにおいて、初めて仮想通貨を記事として扱ったのは、8月1日の事でした。今確認すると、その時のビットコインの価格は1BTC=302,181円を付けており、市場関係者は初の30万円台突破に沸いていた事が思い出されます。

価格の上昇と共に、仮想通貨関連のニュースが、ネットニュースや新聞紙面を飾る機会も増え、当サイトでもネタに事欠くことはなく、矢継ぎ早に記事をアップしていたものです。
そのうちに、サイトの編集方針も、ある考えに至ります。

単に、仮想通貨にまつわる事象を負うだけではなく、もっと積極的に関わっていこう」と。

その一環として実行に移されたのが、実際に仮想通貨取引所に登録して、ビットコインをはじめとした仮想通貨を購入し、決済や送金などに利用してみよう、というものでした。

11月には、国内で人気を2分する仮想通貨取引所である、「ビットフライヤー」と「コインチェック」に実際に、法人としてアカウント登録を行い、口座を開設しました。
登録の際の模様を、下記の記事にまとめてありますので、是非、ご覧ください

その後、ビットコインを基本通貨として、イーサリアム他、当サイトで独自の選択眼を基に選んだアルトコイン5種を購入。
日々、値動きを追いつつ、現在に至ります。
法人として収支報告、とまで大げさではありませんが、一旦、読者の皆様に状況報告しておこう、と言う運びとなりました。

ぜひ下記のチャート表などを参考にして、仮想通貨購入にお役立てください!

▼仮想通貨の取引所はこちら!▼

ビットコイン取引高日本一の仮想通貨取引所 coincheck bitcoin

「仮想通貨元年」を振り返って

kasoutuuka-kounyuu代表的な仮想通貨として知られる、ビットコイン。

2017年1月1日の市場価格は、116,761円で始まりました。

4月1日の「改正資金決済法」の施行以降は、政府が仮想通貨を世界に先駆けて「支払い手段」として認めます。これにより、仮想通貨はお上から一定のお墨付きを頂いた格好となり、それまで胡散臭そうに仮想通貨を眺めていた個人投資家も興味を示し始めます。

5月17日には初めて200,000円台に入り、5月19日には初めて、ビットコインのドル建て価格が、金の最高値1トロイオンス=1,920ドルを上回り、3,000ドルを超える値を付けます。
この頃から、マスコミでも「仮想通貨」、あるいは「ビットコイン」の名称を取り上げ始めました。それと歩を合わせるように、ビッグカメラやHISなど、身近な社会においても、仮想通貨での決済に対応する企業が増え出しました。

名称に「通貨」と銘打っている以上、ビットコイン及び、それ以外の仮想通貨であるアルトコインも、日本円やドルなどの法定通貨と同様、通貨の基本としての、

「決済」
「送金」
「投資」

の機能を有しています。
しかし海外に比べると、日本国内では、ビットコインの異常な価格上昇を背景に、投資としての側面ばかりが際立ってしまいました。現状では、ビットコイン市場の99%が投機マネーとの見方が強く、

「仮想通貨の決済機能に期待して、投資する人はほとんどいない。」(仮想通貨取引所関係者)

8月に入ると、ビットコインのスケーラビリティ問題解決を起因として、分裂騒動が浮上し、仮想通貨の投機的な流れに拍車をかけました。

8月2日にビットコインが分裂しビットコインキャッシュが誕生すると、既にビットコインを保有する投資家には同数の新通貨が付与されました。その後何度かに渡って、分岐の噂が仮想通貨市場を駆け巡り、さらに投機的なマネーが市場に流れ込む結果を生みました。11月26日には初の100万円台を突破して、104万3428円を記録。それでも上昇の勢いはそがれる事はなく、12月7日に200万円台を軽く突き抜けて、1BTC=209万2904円をつけています。そして12月16日には過去最高の、1BTC=221万4028円にまで上り詰めました。

この尋常ではない価格高騰の要因として、米国の大手先物取引所のビットコイン市場への相次ぐ参入が挙げられます。

2017年12月はじめ、米国商品先物取引委員会(CFTC)の発表により、シカゴ・オプション取引所(CBOE)が12月10日に、12月18日にはシカゴ・マーカンタイル取引所(CME)がビットコイン先物への上場が許可されたことが明らかにされました。その他にも、キャンター・フィッツジェラルド(Cantor Fitzgerald)、ナスダック証券取引所がそれぞれ、ビットコイン先物へ2018年上半期に上場する意向を示しています。

12月16日に221万4028円を付けたビットコインの価格は、一気に下落に転じます。6日後の22日には159万5458円にまで落ち込み、実に61万8570円の下落幅となりました。これは、2008年10月のリーマンショック、2011年3月の東日本大震災時の日経平均株価の下落率を大きく上回る急落記録となりました。

急落の背景にはいくつかの要因が、見え隠れします。

1つには、米国の値上がりを見込んだ、投機筋の動きです。米国では資金を借入れて、仮想通貨を購入する個人投資家が多く、そうした投機マネーは、一旦価格が下落すると損失を防ごうと一斉に売りに動き、価格下落に一層拍車をかけることは知られています。

また、12月11日、18日にと相次いで、ビットコイン先物を開始した機関投資家が売りに回った見方も出ています。国内大手の仮想通貨取引所の幹部の中には、ヘッジファンドが売りを浴びせたとの考えを示す向きもあります。今後も利益確定売りを繰り返し、乱高下を経て、価格調整は続くでしょう。

2018年仮想通貨の展望

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2018年1月1日、158万8973円でスタートしたビットコイン。

市場価格は再び、値上げを繰り返し、1月5日には207万2897円と、200万円台を回復。しかしその後は、価格は下げ止まらず、1月11日には156万4327円まで落ち込みます。1月13日には一旦、168万7065円まで戻しますが、以降は売り先行の価格下落は止まらず、1月16日現在は、137万7090円で停滞しています。

 

昨年12月に入ってからの高騰に沸いたビットコイン市場も、年末から年初にかけては、価格において調整色を強めています。これには、世界の金融当局や中央銀行のトップから、仮想通貨の市場価格高騰を懸念する発言が相次いでいる事も関係しているようです。

米連邦準備理事会のイエレン議長は、

「ビットコインは、安定した価値の保存手段でも、法的通貨でもない。非常に投機的な資産だ」

と述べ、加熱する仮想通貨の投機的な一面に警告を発したのは、記憶に新しいところです。また、国内では、日銀の黒田東彦総裁が、記者会見の場において、ビットコインの価格上昇について、「異常な高騰」と警鐘を鳴らしています。

ビットコイン値動き
↑ビットコイン 過去3カ月の価格推移↑

ここまで、主にビットコインを中心に、市場動向を見てきましたが、ビットコイン以外の通貨、すなわちアルトコインの値動きもビットコインに牽引される形ではありましたが、活発に推移している模様です。

例えばリップルですが、それまで20円台を低迷してきた価格が、12月13日には53.86円を切っ掛けに上昇に転じ、段階的に価格の高騰が続きます。12月31日には256.94円で取り引きを終えると、年初には260.45円でスタート。さらに値上がりは継続し、1月7日にはついに384.61円に到達。実に19倍の値上がりを、記録しました。その後は、売り先行の価格調整局面に入り、値は下げ止まらず、1月16日現在は、155.19円に留まっている状態です。

 

無風状態」と揶揄されてきたリップルの市場価格ですが、ここにきて目覚ましい値動きを見せたのには理由があります。

ネット証券を運営するSBIホールディングスは、米国リップル社に出資し、「SBI Ripple Asia(SBIリップルアジア)」を創設。

SBIリップルアジアは、昨年から国内主要銀行60行と連合体を起ち上げ、仮想通貨の基盤技術であるブロックチェーンを既存の金融システムに活かす実証実験を行ってきました。

さらに今後は、同社はJCBや三井住友カードなど、大手カード会社と組み、本人確認や不正防止にブロックチェーン技術を活かすべく、今月中にも連合体を発足させる事をメディアに公表。他業界やアジアにも技術を浸透させていく方針のもと、連合体を拡大させていく意向です。かねてから、SBIホールディングスは、リップルの送金機能や取引処理機能の高さには注目しており、今回のメディアへのニュースリリースにより、実証実験が社会インフラとして現実味を帯び始めた事に市場が反応し、価格に反映されたとものと思われます。

リップル値動き↑リップル 過去3カ月の価格推移↑

当サイトが購入した仮想通貨の値動き

当サイトで購入した仮想通貨は、下記の7種類です。
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・ビットコイン
・イーサリアム
・リスク
・リップル
・ライトコイン
・ダッシュ
・ビットコインキャッシュ

購入目的は投資ではなく、あくまで記事のネタとして、動向を注視していく、というものでしたので、購入価格は1コインにつき1万円相当と決めました。

購入時の日本円建ての価格と、コイン枚数を以下に列記します。

・ビットコイン
9975.4JPY=0.011942BTC
・イーサリアム
9969.1JPY=0.26ETH
・リスク
9968.4JPY=10.4LSK
・リップル
9944.3JPY=365XRP
・ライトコイン
9997.9JPY=0.956LTC
・ダッシュ
9979.8JPY=0.138DASH
・ビットコインキャッシュ
9987.8JPY=0.071BCH

全ての仮想通貨を買い揃えたのが、12月の第2週でした。
ここからは、第3週からの各コインの値動きを、週単位で見ていきます。

毎週月~金甌日までの5営業日、毎日17:00に定期的に、各コインの市場価格をチェックし、記録してあります。

2017年12月8日までの収支(クリックして開く)
前週の12月8日は、収支は下記の通りでした。
・ビットコイン
0.011942BTC=23,300JPY
23,300JPY ―9975.4JPY=13324.6JPY

・イーサリアム
0.26ETH=13239JPY
13239JPY-9969.1JPY=3269.9JPY

・リスク
10.4LSK=10380JPY
10380JPY-9968.4JPY=411.6JPY

・リップル
365XRP=10,255JPY
10,255JPY-9944.3JPY=310.7JPY

・ライトコイン
0.956LTC=10,930JPY
10,930JPY-9997.9JPY=932.1JPY

・ダッシュ
0.138DASH=10,961JPY
10,961JPY -9979.8JPY=981.2JPY

・ビットコインキャッシュ
0.071BCH=12,034JPY
12,034JPY-9987.8JPY=2046.2JPY

○総資産(小数点以下切り下げ)
91,099JPY
91,099JPY-70,000JPY=21,099JPY

 

ビットコインは12月6日から7日にかけて、1日で50万円を超える異常な値上げを記録し、他のコインも影響を受け軒並み値上がり。購入価格を大きく上回る差益を出し、週末を迎えました。

2017年12月11日~15日

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12月11日から15日までの収支(クリックして開く)

第3週の12月11日から15日までの収支は、下記の通りでした。
・ビットコイン
0.011942BTC=23,032JPY(15日の価格、以下同様)
23,032JPY ―9975.4JPY=13056.6JPY

・イーサリアム
0.26ETH=18,883JPY
18,883JPY-9969.1JPY=8913.9JPY

・リスク
10.4LSK=11,687JPY
11,687JPY-9968.4JPY=1817.6JPY

・リップル
365XRP=31,909JPY
31,909JPY-9944.3JPY=21964.7JPY

・ライトコイン
0.956LTC=28,153JPY
28,153JPY-9997.9JPY=18155.1JPY

・ダッシュ
0.138DASH=13,535JPY
13,535JPY -9979.8JPY=3555.2JPY

・ビットコインキャッシュ
0.071BCH=13,193JPY
13,193JPY-9987.8JPY=3205.2JPY

○総資産(小数点以下切り下げ)
140,392JPY
140,392JPY-70,000JPY=70,392JPY

 

この週は、ライトコインリップルの値動きが顕著でした。

リップルは前述したように、SBIホールディングスの事業展開が大きく関係しているようです。書籍や新聞などのメディアが、同社の動きを相次いで取り上げており、SBIホールディングスが目指すプラットフォーム構築が現実のものとなれば、リップルの市場価値は計り知れないものとなり、それを見越した買いが広がった模様です。

ライトコインは、ビットコインの代替通貨として生まれ、いち早くSegwitを導入してスケーラビリティ問題を解決し、ビットフライヤーが国内での取り引きを開始した事でも話題をまきました。この週では、2日で一気に2倍近くの値上がりを示しています。ライトコインに関連した気になるトピックとしては、人気のオンラインゲームプラットフォームである「Steam」が、ビットコイン決済を廃止し、それに呼応する形で、ライトコインが代替通貨として名乗りを上げたことです。ライトコインがSteamの決済通貨ともなれば、流通量の増加と共に価格の更なる上昇も期待されるところです。

2017年12月18日~22日

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12月18日から22日までの収支(クリックして開く)
第4週の12月18日から22日までの収支は、下記の通りでした。
・ビットコイン
0.011942BTC=20,597JPY(22日の価格、以下同様)
20,597JPY ―9975.4JPY=10621.6JPY

・イーサリアム
0.26ETH=21,271JPY
21,271JPY-9969.1JPY=11301.9JPY

・リスク
10.4LSK=25,512JPY
25,512JPY-9968.4JPY=15543.6JPY

・リップル
365XRP=43,532JPY
43,532JPY-9944.3JPY=33587.7JPY

・ライトコイン
0.956LTC=29,905JPY
29,905JPY-9997.9JPY=19907.1JPY

・ダッシュ
0.138DASH=19,390JPY
19,390JPY -9979.8JPY=9410.2JPY

・ビットコインキャッシュ
0.071BCH=20,597JPY
20,597JPY-9987.8JPY=10609.2JPY

○総資産(小数点以下切り下げ)
180,804JPY
180,804JPY-70,000JPY=110,804JPY

 

この週の全体の状況としては、ビットコインの急落が話題となりました。5日間で57万円26%の下落。

当サイトでは保有数が0.011942BTCと些少なため、あまり影響は受けておらず、週末の収支は10,621円のプラス。

代わりに気を吐いたのは、ビットコインキャッシュ

全体の値動きは、18日から20日にかけて42%の値上がりを示し、当サイトの保有分も影響を受け、12月20、21日にそれぞれ26,229円、26,812円と高値を付けています。

価格高騰の要因としては、アメリカ最大の仮想通貨取引所であるコインベースが、ビットコインキャッシュの上場を開始した事や、ビットコインウォレットサービスを展開する「Bitcoin.com」のCTOが、保有するビットコイン全てを売却し、ビットコインキャッシュに替えたことなどが挙げられます。

前週の高騰を受けて、リップルライトコイン高値圏での推移が目立ちました。ライトコインは買いが一服して、緩やかな下降線を辿っています。

一方、更なる上昇に向けて、舵を切ったリップル。12月に入り、好材料が続いていますが、リップル社が保有する550億XRPをロックアップすると公式発表が為された事が、価格上昇に大きく響いたのではないでしょうか。

2017年12月25日~29日

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12月25日から29日までの収支(クリックして開く)

第5週の12月25日から29日までの収支は、下記の通りでした。
・ビットコイン
0.011942BTC=20,495JPY(29日の価格、以下同様)
20,495JPY ―9975.4JPY=10519.6JPY

・イーサリアム
0.26ETH=22,011JPY
22,011JPY-9969.1JPY=12041.9JPY

・リスク
10.4LSK=27,166JPY
27,166JPY-9968.4JPY=17197.6JPY

・リップル
365XRP=57,413JPY
57,413JPY-9944.3JPY=47468.7JPY

・ライトコイン
0.956LTC=27,465JPY
27,465JPY-9997.9JPY=17467.1JPY

・ダッシュ
0.138DASH=17,291JPY
17,291JPY -9979.8JPY=7311.2JPY

・ビットコインキャッシュ
0.071BCH=19,940JPY
19,940JPY-9987.8JPY=9952.2JPY

○総資産(小数点以下切り下げ)
191,781JPY
191,781JPY-70,000JPY=121,781JPY

 

この週は、クリスマス休暇や年末に入ったため、あまり目立った値動きは認められませんでした。ただリップルのみは、前週に引き続き上昇傾向が見られました。

材料としては、ゆうちょ銀行や三井住友銀行など、大手金融機関が参画しているプロジェクトである、「内外為替一元化コンソーシアム」において、リップル社の技術を利用出来る準備が整った事などが挙げられます。

2018年1月8日~12日

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1月9日から12日までの収支(クリックして開く)
2018年第2週の1月9日から12日までの収支は、下記の通りでした。
・ビットコイン
0.011942BTC=19,746JPY(12日の価格、以下同様)
19,746JPY ―9975.4JPY=9770.6JPY

・イーサリアム
0.26ETH=37,275JPY
37,275JPY-9969.1JPY=27305.9JPY

・リスク
10.4LSK=35,946JPY
35,946JPY-9968.4JPY=25977.6JPY

・リップル
365XRP=89,324JPY
89,324JPY-9944.3JPY=79379.7JPY

・ライトコイン
0.956LTC=26,419JPY
26,419JPY-9997.9JPY=16421.1JPY

・ダッシュ
0.138DASH=16,697JPY
16,697JPY -9979.8JPY=6717.2JPY

・ビットコインキャッシュ
0.071BCH=20,650JPY
20,650JPY-9987.8JPY=10662.2JPY

○総資産(小数点以下切り下げ)
246,057JPY
246,057JPY-70,000JPY=176,057JPY

 

2017年12月20日を起点に、上昇気流に乗ったリップルは年を超えてもその勢いは止まらず、1月5日には、当サイトが保有する365XRPは実に131,700円まで値を上げました。第2週はその高値を受けての、高水準での推移となりました。

しかしその後、1月9日の103,110円から11日には81,859円と、約21%の下落を示します。年末から年初にかけて、およそ300倍もの値上がりを記録したリップル。仮想通貨バブルとの懸念が市場に広がり、中国や韓国などにおける仮想通貨への取り締まり強化に警戒感を示し、投資家が一斉に売りに動いたものと思われます。勿論、その影響は他のコインにも見られ、一様に緩やかな下げ基調となっています。

 

2018年1月15日~19日

1月15日から19日までの収支(クリックして開く)
2018年第3週の1月15日から19日までの収支は、下記の通りでした。
・ビットコイン
0.011942BTC=15,314JPY(19日の価格、以下同様)
15,314JPY ―9975.4JPY=5338.6JPY

・イーサリアム
0.26ETH=29,626JPY
29,626JPY-9969.1JPY=19656.9JPY

・リスク
10.4LSK=25,781JPY
25,781JPY-9968.4JPY=15812.6JPY

・リップル
365XRP=64,179JPY
64,179JPY-9944.3JPY=54234.7JPY

・ライトコイン
0.956LTC=20,339JPY
20,339JPY-9997.9JPY=10341.1JPY

・ダッシュ
0.138DASH=12,656JPY
12,656JPY -9979.8JPY=2676.2JPY

・ビットコインキャッシュ
0.071BCH=13,783JPY
13,783JPY-9987.8JPY=3795.2JPY

○総資産(小数点以下切り下げ)
181,678JPY
181,678JPY-70,000JPY=111,678JPY

 

恐れていたことが、現実となります。

1月15日から17日にかけて、ビットコインをはじめ、他のアルトコインも軒並み暴落となりました。
全体の動きをみると、ビットコインが15日には1,593,832円だった価格が、17日には1,270,823円位まで下落。先週から下がり基調にはありましたが、下落率は20%を超えています。

昨年12月7日から9日にかけての大幅な値下がりでは17.2%、12月26日から30日にかけての値下がり時でも、下落率は18.4%ですから、いかに急激な落ち込み方であるかが、お分かりになるでしょう。
勿論、当サイト保有分の仮想通貨の価格にも、影響を及ぼしています。

暴落率は、

ビットコイン32%イーサリアム39%リスク46%、

リップル50%、ライトコイン37%、DASH38%ビットキャッシュ42%

 

と、惨憺たるものでした。
この大幅下落の主な背景と原因を、当サイトでは以下の様に見ています。

1つには、2017年末から2018年の年明けにかけて、仮想通貨に対する、世界的な規制強化への動きが出始めていることが挙げられます。
その中でも、大きな懸念材料とされているのが、中国です。

2018年1月16日付の報道では、中国国民銀行(PBOC)の副総裁が中国当局に対し、

ビットコインのウォレットサービスや、取引所を介さない相対取引に関して、禁止する旨の要請をしていた事実が明らかにされました。

 

昨年9月、中国はICOの規制とそれに付随して、人民元を介した自国内での仮想通貨取引を禁じ多くの仮想通貨取引所が閉鎖に追い込まれています。それでも、外国通貨を介しての仮想通貨の取引には目をつむっていた中国当局ですが、マイニング規制も取り沙汰される今日、これ以上、仮想通貨に対する締め付けが強まれば、仮想通貨が国の介入なしには利用出来なくなる恐れも出始めています。

年明けの6日から価格の下落が続いていたビットコインですが、11日には一旦、復調の兆しを見せていましたが、米国金融当局の動きが待ったをかけます。


ビットコイン先物を使用した上場投資信託(ETF)の申請に対して、米国証券取引委員会(SECC)が否定的な見方を示し、一部の業者は申請を取り下げたとの報道が為されたためです。SECはかねてから、ETFの流動性や価格の妥当性について、疑問視していたことは事実のようです。ただ、ETFについては、先に上場している先物商品に連動する形なら承認されるだろうとの期待感から、個人需要の広がりを見込んで市場価格の回復が見られ始めた矢先、今回の報道により、冷や水を浴びせられた格好です。

ところが、グラフを見ても明らかなように、1月17日を支点として再び価格は上昇傾向に転じます。全体の流れでは、ビットコインの価格は1月19日17時現在、130万6459円まで回復しています。
当サイトの手持ちのコインも、一転して回復基調に乗り始めました。グラフで顕著な動きを示したのが、リップル。1月17日から19日にかけては38.4%、値を戻しました。

どうやら市場では、今回の17日までの値下がりが底値と見ている向きが多く、価格にも反映され始めたのだろうとの見方が広がっている模様です。

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まとめ

kasoutuuka-kounyuu仮想通貨元年」と、鳴り物入りで始まった2017年の仮想通貨市場。

当サイトでも色々な角度から考察を行い、果ては実施に購入して値動きを追いかけてきました。
実際に、そのボラタリティの激しさを目の当たりにして、個人的に投資してみようか、との誘惑にかられたのも一度や二度ではありません。

しかし、余りの値動きの激しさに二の足を踏んでいる間に、ビットコインの価格は急騰を続け、200万円台の高みに達したかと思った途端に、「フジヤマ」も真っ青の急降下を披露。

一時は、1BTC=60万円を切るほどに値を戻し、NHKの夜のニュースでも取り上げられたほどでした。
斜(はす)に構えて、仮想通貨を眺めていた向きからは、「それ見たことか!」との嘲笑が漏れてきそうです。

しかし、この期に及んで敢えて言いたい。
もともと、仮想通貨に適正価格は存在しない、という事を。
ものの価値は、「需要と供給で決まる」。
欲しいと思っている人がいる限り、価値は上がります。

買いたいと手を拱(こまね)いている人にとっては、価格が下がっている今が、買い時です。そしてもう1つ、目を向けたいのが、「ブロックチェーンという技術のポテンシャルの高さです。ことに送金機能においては、大手金融機関が何行も参入している事実が示す通り、無限の可能性を秘めています。

今後、社会における広がりと浸透を考えれば、仮想通貨は、まだまだこれからの投資対象として考えるべきでしょう。

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